印刷物の制作に関する質問

バックアップについては過去の記事で、

• Q：データのバックアップで注意すべきこと


• Q：いつ何をバックアップしたらよいのか？


• Q：バックアップデータを利用しやすくするには


• Q：バックアップはどこにすればよいか

などがありますが、そもそもメカ部品であるハードディスク（HDD）などは、いつかは壊れるものであり、適宜設備更新をしていることがバックアップの前提になります。

ではHDDの寿命はどれくらいあって、どのタイミングで設備更新をすればいいのでしょうか？　もしデータが読みだせないなどの事故が起きて、プロのデータリカバリサービスなどに復旧依頼をすることになると、HDDの費用の何倍、何十倍のコストがかかることになります。だから事前に設備更新をした方がよいのです。

パソコンの補償期間は基本1年で、場合によっては3~4年です。HDDもそれくらいは使えるように考えられており、3年間つけっぱなしで約26000時間ということになります。実際のHDDには個体差があり、1年で事故を起こす場合も、10年平気な場合もあります。
まず運悪く初期不良があった場合、再フォーマットすれば安定に使えるかもしれませんが、それでもエラーがでれば使用は諦めるべきです。というのは、エラーが出始めたら雪崩式にエラーが増え始める傾向があるので、新しくても危険です。また長く正常に使えていたのにエラーが出始めたら、それは劣化が進んでいて、近いうちに崩壊する可能性があります。

第1段階：兆候

PCから「ピコン」「カラカラ」などの音がするのは、何らかのエラーがあって、かなりしつこいやり直しをしているからで、データコピーに従来よりも時間がかかるようになります。データに何も起こらなくても、近いうちに事故が起こるかもしれないと判断できます。こうなるとHDD自体が異常に熱くなります。

第2段階：軽症

PCは通常に使えて読み書きはできても、フォルダ・ファイルに文字化けが起こったり、勝手に「FOUND000」というようなフォルダ・ファイルが作られていたりするのはHDDのエラーが目に見える形になったものです。

第3段階：重症

PCの起動が異常に長いとか、起動しても（windowsで）ブルースクリーンが出て英語で何やら警告がでている、またSMARTエラーのブザー音がする、使用中にパソコンがフリーズする、などがあると、すぐにデータのバックアップをとってHDDを交換した方がよいでしょう。こうなったHDDでも再フォーマットして使用できる場合はありますが、雪崩的に悪くなる可能性があります。

HDDの使用が4-5年経つと第1段階のような経験をしがちですが、それはHDDが劣化しているからで、設備更新時期であると判断できます。そのような兆候がはっきししない時でも、HDDに何らかの不安がある場合は、診断ツール・アプリを使ってチェックします。代表的なアプリに「CrystalDiskInfo」があり、下写真のようにHDDの状態を確認できます。

これは「SMART」というHDDやSSDに内蔵された自己診断機能を見るもので、PC起動時にブザーが鳴ったりするのは、PCのBIOS設定で「SMARTの警告を出す」ようになっている場合で、通常は鳴らない設定が多いと思います。
「CrystalDiskInfo」でSMART情報を見ると、トータル使用時間、発生したエラー処理、などがわかり、通常は黄色の「注意」が出ていると、HDDは交換することになります。

HDDに異常が見られなくても、PCの定期検査で、3万時間以上とか、4年以上などのものは優先的に取り替えるなどの施策をするところが多いです。

参考　CrystalDiskInfo　ダウンロード
https://crystalmark.info/ja/software/crystaldiskinfo/ 

 

Youtubeに動画を投稿する際には、アップロードする時点でBGMについてもチェックがされ、そのまま利用できるかどうかが判断できます。例えば以下の動画ではどの時間に街頭のBGMがあるかが示されていますが、10~20秒くらいではそのままで良いこともわかります。
市販レコードなどを音源に使うと、Youtubeでは収益があった場合の権利が、動画投稿者ではなく、音楽著作権者に移るだけで、動画としては投稿は成立します。これはYoutubeがJASRACなどと包括契約をしていて、広告収入から費用を払っているからです。



Youtubeではない場合は、動画制作者が著作権者の許諾を得る必要があります。演奏を録音する際に楽譜があると権利団体や権利者名がわかりますので、そちらに使用の申請をします。ネット配布のBGMの場合はオンラインで手続きや支払いができるので、有料のBGMを検索して使う事が増えています。

どうしても「あの曲が使いたい」場合に、使用できるか確認する方法に、JASRAC作品データベース検索サービス J-WID があります。
https://www2.jasrac.or.jp/eJwid/ 

この使い方は簡単で、うろ覚えの曲名でも検索でき、その権利者や、使える用途が示されます。この例は「ペッパー警部」を検索しています。

楽曲のタイトルは、同じ名前でも全く異なる曲の場合もあるので、検索で最初に見つけたものは、詳細説明まで読んで確認した方がいいでしょう。

管理状況（利用分野）を見ると、演奏、複製、複合、広告、ゲーム のいずれも○で、使用可能なことがわかります。○のついていない用途には使えません。
あとはJASRACに使用の申請をすることなります。
https://www.jasrac.or.jp/users/ 

使用料については詳細な「使用料規程」がダウンロードできます。
https://www.jasrac.or.jp/aboutus/public/pdf/tariff.pdf 

だいたいは対象人数により費用が異なりますので、その計算方法が詳しく説明されています。

ファイル名が長く取れるようになったことと、アプリのファイル管理が無意味な名前に置き換えることが多いので、人間には覚えられないファイル名を扱うことが多くなっています。「Q：バックアップデータを利用しやすくするには」では、naming conventions (命名規則)に触れていますが、そのような運用をするには、名前の管理が重要です。そうすると後日に再利用できるようになります。

また「Q：いつ何をバックアップしたらよいのか？」では、撮影したり、受け取ったり、描き起こし・クリエイトした「無加工データ」の段階から、内容チェックして必要な修正をした制作のスタート段階を区別していますが、その段階ではワークフローに沿った命名規則が必要になります。

それぞれの段階でのバックアップに先だって、ファイル名の混乱が起きないように、不適切なファイル名はツールを使って修正しておくのが良いでしょう。ファイル名を変更するのはWindows／DOSでは”rename”というコマンドがありますが、結構間違えやすいので、専用アプリを使うのがおすすめです。

例えばWindows版の無料アプリ”Flexible Renamer.exe”では、下図のように既存のファイル名の文字列をかなり自由に一括変換することができます。ありがちなのは、区切り文字として「202406-12a」「202406_33d」のように、作業者によって「ハイフン」「アンダーバー」の使い方が異なっていたり、使用禁止のはずの半角カタカナが混じっていたり、フリ仮名で「カタカナ・ひらがな」が不統一であったりするのを、簡単に統一できます。

この場合、（A）のように”100NIKON”というフォルダのすべてのファイルに”DSCN”という文字列を、期間をあらわす”202406”に置き換えたいとすると、Flexible Renamer.exeを起動して右の窓に”100NIKON”フォルダをドラッグ＆ドロップ（B）して、（C)の文字列変換を選び、（D)のところに「変換前の文字列」「変換後の文字列」を入れて、リネームを実行します。



また、全くてんでんばらばらなファイル名では内容を想像できない場合など、何らかの意味を持たせたファイル名に一括変換するには、エクセルなどでファイル名の新旧対照表を作っておいて、バッチファイルで一気に変換することができます。

まず画像のファイル名をテキストとして取得（操作としては、dir /b>namelist.txt などのように）し、サムネイルなどを見ながら新ファイル名を対照表に入れます。

これを csv形式のファイルで例えば”newname.csv”として保存し、 以下のようなバッチファイルを用意します。

FOR /F "tokens=1,2 delims=," %%a in (newname.csv) do REN %%a %%b

これは”newname.csv”の中からカンマで区切られた２つの要素を取り出して、REN（リネーム）を実行させるさせることを連続で行うものです。例えば上の1行を”newname.bat”と保存して実行すれば、一気に新ファイル名が出来上がります。

こういった操作は何か手違いがあると取り返しのつかない事になるリスクもありますので、あくまでどこかに作業用のフォルダを用意して、そこに全データをコピーして失敗しても被害がないような環境で実行したほうがよいでしょう。例えば無加工の入稿画像をバックアップして、そこで実行して、うまくいっていたら戻して加工するなどです。

今日では生成AIで文章も画像も簡単につくれてしまいますが、偶然に既存の著作物と似たものができた場合はどうなるのでしょうか？
似せる意図がなかったとしても、AIがやったからと言う理由で言い逃れることはできず、今まで同じようにそれを使う人が権利問題の責任を負うことになります。

著作権法は先に作られた著作物を保護する法律なので、生成AIを使うことは著作権と関係なく、個人使用としては認められています。著作物とは完成された作品を指し、作品の元となったアイディアだけでは著作物にはなりません。そのためにAIがさまざまな外部データを基にアイディアをまとめても、それが著作権に抵触することはないのです。

文化庁資料（https://www.bunka.go.jp/seisaku/chosakuken/pdf/93903601_01.pdf  ）は、かなり歯切れが悪い気がしますが、ざっと以下のように説明しています。



AIは基本的にネット上で入手可能なデータを学習してモデルを作り、要求された指示を基に推論して、その結果を出力（生成）します。
AIは他人の著作物を勝手に使っているのでは、という見方がありますが、AIが学習するプロセスでは、ネット上で自由に閲覧できるものが対象である限り、サーバーに保存しても著作権者の許諾は不要ということになっています。

つまりAIが学習済モデルを作る段階は、サービスの提供とは区別されていて、学習済モデルも著作物ではありません（今後、サービスの提供《人が享受することを目的とする利用行為》と学習が一体となったモデルが出てきた場合は再検討されるでしょう）。つまり現状の生成AIのシステムそのものは著作権法には抵触しないという見解です。

図下段の作品をAIに作らせる段階では、指示・入力に既存の著作物を読み込ませたとしても、機械が読んだだけでは著作権侵害にはなりません。推論というプロセスも著作権とは関係ありません。
次の人が享受できる生成物を出力することも、個人利用なら著作権侵害になりません。それをネットに投稿することについては生成AI提供者の利用規約に何らかの制限が書かれています。
AI生成物自身が著作物になるのかどうかについては、創作性が使う人にあるのかAIにあるのか、という議論の最中で決まっていないようです。

そしてその作品を公開した場合は、冒頭のように既存の著作物と似てしまう場合があり、著作者から侵害行為の停止の請求や賠償請求が起こされる可能性は残ります。それはAIがやったからとか、幼児がやったからとか、宇宙人がやったからに関わらず、使う側の責任になります。盗作に関与したからと言って生成AIを取り締まれないのは、フォトショップやイラストレータを取り締まれないのと同じ理屈です。

もし生成AIの画像の権利問題が心配な場合は、Googleの画像検索で既に似たものがあるかどうかを確認するのがよいでしょう。

 

目立つキャッチに使われる文句やロゴが、有名なものと似ていることがありますが、その際にはそれがすでに何がしかの登録がされたものかどうか、確認しておくのがよいでしょう。商標登録してあっても商号としてどこかで使われていることはあり得ます。
また登録をしていないものなら、適切な処理をしておかないと、あとでトラブルになる可能性もあります。

屋号

通常は個人事業主が店舗名とか事務所名として開業時につけ、税務署に「開業届」を出して登録されるもので、確定申告書の提出の際にも屋号を登録できます。
法人登記ではないので法的拘束力がなく、同じような名前を他人に使われて、さらに名前のせいで何かトラブルが生じてしまったとしても、権利を主張できません。
屋号には、「株式会社」、「有限会社」、「NPO法人」といったキーワードを入れられません。また、すでに商標登録されている名称もつけることができません。すでに存在するかどうかは特許庁のサイトで検索できます。

https://www.j-platpat.inpit.go.jp/ 

屋号を持っていると、銀行口座の名義を「屋号＋名義人」など屋号付き口座の開設が可能になります。

商号

法務局へ登録するもので、法人登記を行っている会社の名前です。法的拘束力があり、同一の商号を同じ所在地にある会社が使うことはできません。「株式会社」「有限会社」などを商号の先頭か末尾に入れて使います。
個人事業主には「商号登記」という登記制度があり、法人化しなくても代表者名や所在地を広く公開することができ、個人事業主として起業して、のちに法人化をする場合は、そのまま使うことも可能です。
商号は、同一住所でない限り、同一の名前を自由に付けることができるため、商号が同じ会社は全国にたくさん存在します。

商標

特許庁に先願主義で登録されるもので、自社の取り扱う商品やサービスを他者（他社）のものと区別するために使用するマーク（標識）のことです。
全国でただ1つしか存在しないものになり、他者がその「商標」を使用することを差止め、損害賠償を請求することができます。

特許庁のサイト　https://www.j-platpat.inpit.go.jp/  　をみると、商標・商号がどのように使われているかがわかります。

印刷製本部分は全国のオンデマンド印刷業者で可能ですが販売（書籍流通）は行いませんので、ネットでの出版販売をしていることろに依頼することになります。またPOD出版をするには内容がすべて完成したデータになっている必要がありますから、 電子書籍の制作や販売と兼ねてPOD出版のサービスをするところが増えています。アマゾンPODが有名ですが、アマゾンでしか販売できないという制約があり、他の業者と組み合わせて出版する方法もとられています。

アマゾンPOD

アマゾンは書籍の販売とKindleという電子書籍サービスを行ってきましたが、それに加えてプリントオンデマンド（オンデマ ンド印刷）で書籍の印刷・製本による出版販売を導入することで、出版流通の仕入れを無くし、在庫切れ対策にもなるよ うなサービスをしています。
既存の書籍流通では4割ほどの返品がありコストアップになっています。また部数が見込めないコンテンツは出版されることが ありませんでした。しかし在庫を持つ必要がないPODでは出版したい書籍が出版できるので、自費出版などを容易にしたのがアマゾンPODです。



このサービスは2005年にアメリカで始まり、日本では2010年から始まっていて。2018年の記事では「まずは、洋書のサービス からスタートし、その後、日本で出版している書籍へと幅を広げ、2016年からはカラー印刷に対応している。現在、日本では 、300万点以上のコンテンツがあり、そのうち9割が洋書になっている。」とのことです。
購入者は、Amazon.co.jpのPODのサイトから本を選び決済を行なうと、出版社から提供されたデジタルファイルをもとに、アマ ゾンのフルフィルメントセンターの中で本文の印刷や表紙のカラー印刷を行い、表紙にラミネート加工・丁合・三方断裁などの製本工程が自動で行われて書籍になり、他の書籍同様に配送されます。

アマゾンPODへの出版依頼は、アマゾン直接ではなく下記の正規取次店に登録し手続きをします（2019年9月現在Amazonサイト の説明）。

• 株式会社 学研プラス


• 株式会社 モバイルブック・ジェーピー


• 株式会社 メディアドゥ


• 株式会社 インプレスR＆D


• ゴマブックス株式会社


• 株式会社クリーク・アンド・リバー社


• 一般社団法人日本図書館事業協会

おそらく印刷以降の自動化・ロボット化できるところはアマゾンのコンピュータシステムで直接管理できるが、どのような様式の書籍にするかというところは専門家の介在が必要なので、外部の取次店に任せていると思われます。また取次店も電子書籍を扱う会社なので、電子書籍を紙の書籍にするサービスという意味も含まれているでしょう。

現状のPODによる出版物製作の制約として、オフセット印刷に比べると色が安定しないとか、印刷ムラが出るとか、用紙が限定されることがあります。また1冊当たりの単価が割高であり、部数が増えてもあまり下がりません。それにより書籍の販売価格は低く設定できません。製本仕様に関してもペーパーバック（並製本）が一般的です。帯もつけることはできません。
さらにアマゾンPODでは一般書店に流通させるためのISBNコードの取得は行なわず、アマゾン以外のネット書店で販売することができませんが、正規取扱店によってはISBNコードを取得や他のPOD取り扱い書店でも販売できるサービスをするところもあります。またアマゾンPODで製本された書籍には価格が表示されません。

絶版した書籍や貴重な書籍でもスキャンしてPDFデータにすれば出版用のデータになります。ただしネット経由で配信するにはデータ量が大きくなり過ぎて不都合な場合は、POD出版にするという方法もとれます。下の例はカラーのバックナンバーをPOD出版した例です。





 

 

 

業務上で工夫を凝らしていると、発明かもしれない技法が生まれることがあります。しかし必ずしも特許出願して独占するほどの必要はない場合が多いでしょう。独占する気がなければ放置していますが、知らぬ間に他人に特許を取られて独占されては困ります。特許は先願主義なので、他人に権利を取られることを防止するために特許出願をしておく「防衛出願」をする場合があります。防衛出願の場合、権利化は必要ないので出願審査請求はしません。

発明が認められる条件（特許要件）には「新規性」があり、「公然と知られていない新しい発明」でなければならないので、「公知（公然と知られた状態）」の技法は誰かが出願しても「新規性」が無いので特許にされません。そこで防衛出願以外に「その発明を世間に公表してしまう」　という方法で他人の独占を防ぐことができます。

大企業の研究所では「○○○○技報」という技術誌を定期的に発行し、社外の一般にも広く配布，販売したり、発行する度に図書館や特許庁にも送り、発明を公表しています。掲載されている内容が特許審査に役立つと判断されれば特許庁でも保管され、審査などに利用されるようです。

自分で「○○技報」などを発行していない場合は、公益社団法人発明協会から発行されている公開技報という刊行物に発明内容を公表すると、明らかに公知になり、他社による権利化を阻止できます。公開技報は特許庁でも審査の際の資料としても利用されています。ただし「公開技報」への掲載されると、以降は自社でも発明を独占できなくなります。公開技法に掲載させる手間は特許出願に比べれば少ないので、だれでも発明を簡単で確実に一般に公表する手段といえます。

公開技報ＷＥＢサービス内容と料金体系


また本サイトの『プロのものづくり集』のようなインターネット情報やカタログ等の情報（HTML 形式以外にも、動画、PDF 文書など多彩な様式）でも 、発明推進協会が情報を公開することにより、効果的な後願排除を支援するサービスがあります。



問合せ先　：　一般社団法人　発明推進協会　市場開発チーム

〒105-0001 東京都港区虎ノ門3-1-1虎の門三丁目ビルディング
E-mail: 

ストラップなどノベルティの開発にあたって試作するのに3Dプリンタが使われていますが、数万円クラスの安価なものは解像度が粗くギザギザ感があって、プリント後に表面を溶かすとか削る必要がありました。



樹脂フィラメントを使って積み重ねて作る特性上、どうしても積層痕が出るからです。その積層ピッチを細かくするとそれだけプリント時間がかかってしまいます。しかし液状のUV硬化樹脂使い、紫外線を当てて造形する光造形3Dプリンタを使うとピッチが細かくできて積層痕が出ないばかりか、xy方向に動かす必要はなくz軸だけの移動なので、高速なプリンタが安価に提供できます。



もともと3D CAD用に以前からあった技術ですが、特許が切れて3万円以下の低価格の光造形３Dプリンターが登場するようになりました。その特色は、造形スピードが速い、なめらかな面が造形でき透明な材料が使える、などですが、強度面では材料（レジン）面でまだ開発途上ともいわれています。液体のUV硬化樹脂を扱うので槽が必要で、そのサイズで仕上がりサイズが制約され、安価なプリンタは大きなものは作れません。

露光は槽の底面から行い、硬化した層が上に、新しい層が下になるように積層されます。

露光の方法はパソコンのプロジェクターやディスプレイと似ていて、レザー（SLA）方式、DLP方式、液晶方式があります。SLA方式はレーザープリンタのように単一のレーザーをミラーで反射させ走査します。この方式は主に業務用で、小さくて細かいパーツを精度よくたくさん作ることに向いています。
DLPはプロジェクターがスクリーンに映像を映すのと同じく、紫外線を何万もマイクロミラーで反射させることで面的に映像を一度に映し出すので、広い範囲の投影では解像度が落ち、狭くすると解像度が高まり、解像度を低くすれば大きい部品や複数の部品が一気に作れ、逆に狭めれば精細な部品が作れます。
LCD方式は液晶パネルのバックライトを紫外LEDにして映像を面的にに映し出すので、構造がもっとも簡単で安価なプリンタになります。ただまだ発展途上で、紫外線が液晶パネルの寿命を縮めるために、200時間ほど使用しているとパネルの交換する必要が起こり、大量生産に向きません。

画面でPDF校正をしている時にはくっきり見えたはずの小さな文字が、印刷物になってから見ると不鮮明になっていることがあります。一般的なカラー印刷はCyan(青)、Magenta(紅)、Yellow（黄）、Black（黒）の4色の組み合わせでいろいろな色を表現しているので、この4色およびそれらの重ねあわせであるRed（赤）、Green(緑)、BlueViolet（青紫）は画面と同様に鮮明に印刷されます。しかしこれら7色以外の色はベタではなく網点化されるので、文字も点の構成になることを免れません。



今日の印刷物では175線（1インチあたり）の網点になりますので、2ミリ以下の小さな文字の輪郭はかなり影響を受けてしまいます。画面では一様に見えるグレーでも印刷では黒に網がかかったものになりますので、写真のようにグレーに白文字の場合に画面で拡大したものと印刷したものでは大きな違いになります。



RGBのかけあわせを薄色にする場合も、家庭用インクジェットプリンタの校正では網点化されずに出力され、適度に滲むので点の構成が目立ちませんが、オフセットの網点印刷では文字の輪郭を完全には再現できません。



とりわけCMYと黒の4色が混じる中間色では色ごとに網の角度が変わるので、単純な点構成ではなく複雑な模様で構成されます。

この場合は、もし色ごとに版が少しずれて印刷されると、文字の輪郭はさらに不鮮明になります。



印刷の色校正用のプリンタでは印刷網点のシミュレーションをできるものがあって、事前にチェックできる場合があります。しかしこれらのことはオフセットの網点印刷の宿命的な課題なので、CMY黒など原色以外の小さな文字や罫線をシャープにを鮮明に印刷するには、必要な色のインキを特色として指定して、印刷版を増やすしかありません。パッケージやラベルなどの印刷機は掛け合わせではない特色が追加できるように6色~8色同時印刷できるようにしていて、この問題に対応しています。

一般の4色印刷にせざるを得ない場合は、紙面のデザイン上で小さな文字や罫線に薄色の掛けあわせが起こらないように配慮することになります。

 

印刷物の色校正や本刷りの色管理は、D65などの『標準光源』という決められた照明環境のもとで行われ、色のマッチングなどの評価を行っています。しかしオフィスや家庭や屋外ではそれぞれ異なる性質の照明が使われていますので、それぞれ色味が微妙に異なることは起こります。今日私たちの生活環境にある光源は、大まかに3種類に分けられます。それぞれの特徴を知っておれば、色味のズレの理解になりますので、発色の気になる部分は、より正確に色が把握できる場所で再度チェックするのがよいでしょう。

もっとも自然な発色となるのが太陽光ですが、天候などにより変化しますので、写真撮影などにはハロゲンランプが使われます。白熱電球も似た性質があり、可視光域の短波長（紫）から長波長（赤）まで連続した光（連続した波長の電磁波）で構成されていて、赤の側のエネルギーが強くなっています。

 

しかし照明器具としての白熱電球は減り、蛍光灯やLED光源が多く使われるようになりました。これらは連続した波長の光を出すのではなく、特定の波長の強い発光を、蛍光物質を使って他の色にも変換して、全体としては白さや明るさを出すようにした光源です。グラフでは青のところに尖ったピークがあるのがそれで、黄橙赤の部分は蛍光物質が補っています。そのため白熱電球下と比べると物体の青や緑が鮮やかに、逆に赤がくすんで見える傾向があります。

蛍光灯にも多くの種類があり、蛍光物質を工夫することで、例えば精肉売り場用などのほか、色評価用としても使える自然な（演色性のよい）光源も作れらています。LEDでも同様の工夫が可能ですが、まだ歴史が浅いので演色性のよいものは普及してはいません。つまり現在は蛍光灯やLED光源など多種多様な光源が使われるようになったので、表題のような色の見え方の違いが起こることも増えていると思われます。

テレビやスマホなどで多く使われる白色LEDは、蛍光灯が紫外線のような可視光外の発光を使ってるのとは異なって、青色光を使って黄橙赤の蛍光物質を光らせているので、どうしても青みが蛍光灯よりも強くなります。グラフで見ると白色電球、蛍光灯、白色LEDの分光強度分布は大きく異なりますが、人の目が光に感じる度合いは560nmを中心に限られた範囲ですので、光源の藍色や赤色の成分に大きな違いがあっても影響は少ないはずですが、色味に影響することはあるでしょう。

白色LEDでも、高価になりますが青色光ではなく紫外光によりRGB蛍光物質を発光させる方式のものは、蛍光灯の高演色性のものと同様で、また疑似太陽光源として撮影用にも使われています。一方で家庭用などの安い白色LEDにはひどく演色性の低いものもあり、LED照明は蛍光灯以上に品質がばらついているのも、色の見え方の違いが広がる要因でしょう。

参考　疑似太陽光照明